63%のCEOが、サステナビリティを最優先事項として評価していない

IBMが3,000人のCEOを対象に実施した世界規模の調査によると、**83%のCEOが、サステナビリティに対する投資は、今後5年以内にビジネス成果の向上につながる要因になると捉えています。しかし、同じ調査によると、サステナビリティをビジネスの最優先事項として捉えているCEOは37%**に過ぎず、63%は捉えていないことが分かります。ガートナー社の調査によると、環境の持続可能性が、ブランドの信頼性と並んで初めて競争上の差別化要因として位置付けられ、78%のCEOが、サステナビリティは投資の動機付けになると考えていることが分かりました。つまり、今後サステナビリティが市場競争力や投資の重要な要素になるという兆しの高まりにもかかわらず、大多数のCEOが、サステナビリティ対策の重要性を認識できていないのです。

グリーンソフトウェアに関して、CEOが特に重視しているのは以下の点です：

• クラウドのサステナビリティ
• スコープ1～3のカーボンフットプリント測定
• 高度な送電網管理ソフトウェア

CEOは、サステナビリティ対策のROIや実施の可能性に懸念を抱いていますが、グリーン製品に対する消費者の需要の高まりがあるため、時間とともにその懸念が和らぐ可能性があります。2021年、グリーンソフトウェアサービス市場の価値は、124億6,000万ドルと評価されました。2030年には348億3,000万ドルに達すると予測され、この成長は、1995年から2014年の20年間に4,000億ドル未満から1兆5,000億ドルへとほぼ4倍に拡大した、グリーン製品の増加という社会的傾向を反映したものです。

2021年のIBMの調査の結果では、50%の消費者が、サステナブルなブランドやサステナブルな製品に対して、より多くのお金を支出することが示されました。2022年に16,000人の消費者を対象に行われたより最近の調査では、49%が、過去12か月間にサステナブルな、あるいは社会的責任のあるブランド製品に対して、平均59%のプレミアム（割増金）を支払っていることが分かりました。

TechTarget社が実施した追加市場調査では、95%のITの専門家が、ESGを公約しているサプライヤーの製品やサービスに対して、自分の会社は平均約6%のプレミアムを支払うだろうと回答しています。

消費者にとってサステナビリティがより重要になるにつれ、グリーン購入の優先傾向と実際の購買行動とのギャップは小さくなっています。実際、IBMの2022年の調査では、回答者の過半数（51%）が、環境の持続可能性は、12か月前よりも現在の方が重要であると回答しています。

グリーンソフトウェアの需要は、消費者の優先傾向、購買行動、経済的なメリット、あるいはリーダーシップによる投資によって、すべてのセクターを通じて拡大するものと思われます。