ソフトウェア実践者の64%が、二酸化炭素の影響を測定している

開発者やその他のICT関係者は、すでに気候変動目標に向けて取り組んでいます。SOGS調査によると、2,000人以上のソフトウェア実践者のうち、ソフトウェアの二酸化炭素の影響を常に測定している組織で働いているのは15.6%、自分の組織がソフトウェアの二酸化炭素の影響を測定することがあると答えたのは49.3%です。

多くのソフトウェア実践者は、自身のソフトウェアがもたらす二酸化炭素の影響を抑えるための取り組みを行っています：「常に実践している」が11.5%、「時々実践する」が44.8%です。ソフトウェアの脱炭素化のためにどのような取り組みを実践しているかについては、「エネルギー効率の良いソフトウェアを作成する」24.7%、「旧式のハードウェアやデバイスでも動作するソフトウェアを開発する」20.93%、「ハードウェアを最大限に活用する」35.2%、そして「ソフトウェアの送受信データ量を最小限にする」44.6%と回答しています。

このように確かな勢いがあるため、グリーンソフトウェアは比較的新しい分野にもかかわらず、知名度が高まっているのは当然のことです。SOGS調査では、「グリーンソフトウェアを非常によく知っている」と答えた人が13.5%、「ある程度知っている」と答えた人が**53.5%**と、このシフトがさらに強調されています。

企業やその他の組織は、GHGプロトコルコーポレート基準に従って、自身のスコープ1、2、および3排出量を削減、測定、および報告するためのツールを必要としています。スコープ3の排出量は特に定量化・管理が難しいですが、グリーンソフトウェアはこのような取り組みに貢献します。BCG社の2022年の報告書AI for the Planet（地球のためのAI） には、AIが二酸化炭素排出量の測定と報告に役立つと書かれています。SOGS調査では、**53%**の回答者が、自分または自分の雇用主が、ソフトウェアによる環境への影響を少なくとも一定期間測定していると回答しました。