デジタル＝グリーン、ではない

ソフトウェアは、地球温暖化に関連する大気の変化や異常気象につながるCO2排出に直接影響しています。クラウドだけで、航空業界よりもカーボンフットプリント（二酸化炭素排出量）が多く、前年比9%増となっています。CO2の排出だけでなく、製造やサーバーの冷却に使用する水からデータセンターの土地利用に至るまで、ソフトウェアには様々な環境負荷があります。

デジタルトランスフォーメーションは、気候への影響を緩和する潜在能力を持っています。バーチャル／リモートワークによって通勤が縮小すると、排出量が減少し、また世界規模の対面式会議がバーチャル化すると、カーボンフットプリントが94%、エネルギー使用量が90%削減されることをデータが示唆しています。**しかし、デジタルコミュニケーションは環境に悪影響を及ぼし、大気汚染の一因となる可能性があります。**例えば、リモートワークは地球規模で排出量を削減できますが、同時にビデオ会議の増加も明らかであり、これは、環境に大きな影響を与えます。60分のストリーミングやビデオごとに、利用者は12リットルの水を消費し、最大1,000グラムのCO2を大気に放出します。また、リモートワークの場合、地域のエネルギーインフラ、季節、そして従業員の住む場所によっても異なりますが、家庭でのエネルギーコストが上昇し、従業員がノートパソコンやその他のハードウェアを追加購入するため、電子廃棄物が増加する可能性があります。

すべてのデジタルトランザクション（電子取引）には、エネルギー、物理的なインフラ、そして実行するためのデバイスが必要です。デジタルインフラは、原材料の製造、商品の輸送、商品やサービスの維持、商品の廃棄やリサイクル、修理・再利用などに依存しています。また、ソフトウェアがもたらす社会的影響も、重要なサステナビリティの指標です。ソフトウェアの社会的影響は、デバイスの製造から始まり、搾取的なコバルト採掘活動や悲惨な工場環境が含まれることもあります。ソフトウェアがデバイスのライフサイクルを制限する場合、デバイスの解約や電子廃棄物の増加にもつながり、その多くがグローバルサウスの国々を汚染し、すでに貧困にあえぎ、疎外されている人々に不相応な影響を与えます。

デジタルトランザクションやソリューションが、二酸化炭素を排出するエネルギー源に依存していたり、人々や地球の天然資源を搾取していたりする場合、そのソフトウェアやシステムは、持続不可能で有害であると主張することができます。 デジタルであること、あるいは製品やサービスをデジタル化することは、環境に優しいこと、あるいは、より環境に優しい結果に結びつくとは限らないことが現在明らかになっています。ソフトウェアが環境に優しいものであるために、技術者は、自身のデジタルソリューションのライフサイクルを通じた影響を考慮する必要があります。